会計ソフトの種類別 比較表
製品名ではなく、型（種類）ごとの仕組み・向いている人・注意点を比べます。
ここでは、会計ソフトを型（種類）で分けて比較します。具体的な製品名や最新の料金はプランの改定が頻繁なため載せていません。「自分はどの型が合いそうか」を絞り込んだうえで、各社の公式サイトで製品ごとの機能と料金を確認してください。表の見出しをクリックすると並べ替えができます。
列見出しを選ぶと並べ替えできます。
| 種類 | 仕組み | 向いている人 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| クラウド型（個人事業主向け） | ブラウザやアプリで利用。口座・カード連携で自動仕訳し、確定申告書の作成まで進める | 取引が比較的少なく、自分で帳簿をつけて青色申告したい個人事業主 | プランにより機能制限がある。解約後のデータ閲覧条件を要確認 |
| クラウド型（法人・小規模会社向け） | 複数ユーザーで利用でき、請求書・経費精算・給与などと連携できる製品が多い | 社長と経理担当、税理士で同じデータを見たい小規模法人 | 連携機能は上位プランやオプションの場合がある。月額が積み上がりやすい |
| インストール型（パソコン用ソフト） | パソコンにインストールして使う。買い切りや年額更新などの形態がある | ネット接続やデータの外部保管に抵抗があり、1台で完結させたい人 | 法改正への対応で有償の更新が必要な場合がある。複数人・複数端末での共有が苦手 |
| ハイブリッド型（デスクトップ＋クラウド） | デスクトップ版とクラウド版の両方を備え、データを同期できる製品もある | 税理士がデスクトップ版を使っており、自分はクラウドで入力したい人 | どの機能がどちら側にあるか製品ごとに異なるため事前確認が必要 |
| 無料プラン・無料ソフト | 取引件数や機能に制限がある代わりに無料で使える | 取引が極めて少ない人、まず試したい人 | 申告書作成や電子申告が有料の場合がある。制限に達すると移行作業が発生 |
| 中堅企業向けの会計システム | 部門別管理、予算管理、承認フローなどに対応。導入時に設定や研修が必要になることが多い | 従業員数が多く、内部統制や部門管理を重視する会社 | 費用・導入工数が大きい。小規模事業には機能過多になりやすい |
| 税理士が提供・指定する仕組み | 税理士事務所が使う会計システムに、顧問先がデータを入力・共有する | 記帳や決算を税理士に任せたい人 | 解約や税理士の変更時にデータ移行が必要になる。自分が使えない場合がある |
| 表計算ソフト・手書き帳簿 | ExcelやGoogleスプレッドシート、帳簿に自分で記録する | 取引が非常に少なく、白色申告で済ませる人 | 複式簿記や青色申告の要件を満たすには手間が大きい。入力ミスを自分で検出する必要がある |
表は種類ごとの一般的な傾向を示したもので、すべての製品に当てはまるわけではありません。たとえば同じクラウド型でも、対応する金融機関、利用できる人数、サポートの範囲、電子帳簿保存法への対応は製品によって異なります。
最新の料金・機能・対応状況は、各社の公式サイトで確認してください。制度面は国税庁の案内（青色申告、インボイス制度、電子帳簿保存法）が基準になります。契約前に無料体験を使い、自分の実際の取引で操作感を試すことをおすすめします。